日産【アリア】北米モデルでテスラの北米充電規格(NACS)を2024年より採用、今後のCHAdeMOについてはノーコメント

2023年7月19日、北米日産は、アリアおよび将来のEVモデルにテスラの北米充電規格（NACS）を採用することを発表した。

米国とカナダの日産EVドライバーは、2024年からテスラのスーパーチャージャーネットワークにアクセスすることで、より多くの充電オプションを利用できるようになる。

日産は、2025年から北米充電規格（NACS）を採用し、電気自動車を充電する際に日産の顧客にさらに選択肢を提供することでテスラと合意した。日産はNACSへの今後の製品サポートを発表した最初の日本の自動車メーカーとなる。

2024年から、日産は現在DC急速充電のために組み合わせ充電システム1（CCS1）を装備しているアリヤモデルにNACS充電アダプタを提供する。これにより、ユーザーは自動車の充電ポートを互換性のある充電器のNACSプラグに接続することができる。

2025年から、日産は米国とカナダ市場向けのEVにNACSポートを提供する。これにより、日産のEVが充電できる公共の急速充電スポットの数が大幅に増え、ドライバーがテスラスーパーチャージャーネットワークをシームレスかつ便利に使用できるようになる。

Ambition 2030の一環として、日産は2030年までに米国での車両販売の40％以上を完全な電気自動車にすることを目指しており、さらに多くの車両が電化される予定となっている。これには、2025年末からミシシッピ州カントンの日産工場で組み立てられる全く新しい全電動車両2台も含まれる。

日産のNACS互換性の展開に関する詳細は、後日発表される予定。

リーフ

また、これまでリーフの販売実績もあり、日産は日本独自規格「CHAdeMO」の普及を事実上リードする立場にもあった。これについては、CHAdeMO 搭載車両の計画は現時点ではコメントできないとしている。

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新型アリア「B6」新たな発売日 2022年5月12日を設定

新型アリアの通常グレード「B6」（66kWhバッテリー/2WD）は、車両本体価格539万円のエントリーグレードとなる。同グレードの注文受付はオンラインで受付中で、その発売時期として2022年4月が予告されていた。しかし、これは半導体など自動車部品の供給不足の影響により延期されていた。

新型アリアについては、先行して日本専用限定車の「limited」が2021年6月より予約受付中であった。なかでも「B6 limited」は上級オプションを装備し、660万円というプライスが設定されていた。今回発表された通常グレード「B6」は装備が簡略化されており、シリーズのなかでもエントリーモデルに相当するグレードとなる。

通常グレード「B6」で省かれた主な装備は、電動パノラミックガラスルーフ、BOSEプレミアムサウンドシステム＆10スピーカー、プロパイロット 2.0、プロパイロットリモートパーキングとなる。通常「B6」には、人気のプロパイロット関連の装備が含まれておらず、多くのユーザーがオプション追加することが予想される。

新型アリアに後追いで、今回の通常グレードが追加されることは、「limited」シリーズの発表段階で明らかにされていた。そして、その車両本体価格は補助金を差し引いて500万円前後になることも予告されていた。

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アリア B6 limitedは間もなく終了、残る3つのlimitedは受注継続

「B6 limited」は今冬（2022年1月見込み）より納車が始まる計画で、今回の通常「B6」の発表により2021年11月21日を以ってオーダー受付を終了する。

残り3つのリミテッドモデル、「B6 e-4ORCE limited」、「B9 limited」、「B9 e-4ORCE limited」は引き続きオーダー受付中で、2022年夏の発売が予定されている。

リミテッドモデルの車両価格とWLTCモード航続距離は以下の通り。

【66kWhバッテリー搭載車「B6 limited」】
・2WD、660万0000円、最大450km
・e-4ORCE(4WD)、720万0600円、最大430km
【91kWhバッテリー搭載車「B9 limited」】
・2WD、740万0800円、最大610km
・e-4ORCE(4WD)、790万0200円、最大580km

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新型アリア Limitedの初期受注、10日で約4000台を達成

アリアの予約ユーザーの年齢層は40代以上で占められる

ユーザーの年齢層についても発表されており、ほぼ40代以上で占められていることも明らかとなった。

アリアリミテッドモデルの車両価格は約660～790万円となる。そこから差し引かれる補助金としては国からの42万円が少なくとも受けられる見込み。さらに都道府県から補助金や、環境省の再生可能エネルギー100%電力調達要件などを満たすと、受けられる補助金の合計は最大で100万円を超えるケースも出てくる。ただし、それでも実質負担金が車両価格としては高額であることには変わりがなく、30代以下からの購入比率は低い水準に留まった。

【初期受注の年齢層】