ホンダ・N-BOXのフルモデルチェンジは、2023年末頃の実施が予想される。
後期型 N-BOX / N-BOX カスタム
現行型の2代目N-BOXは、昨年2020年末のマイナーモデルチェンジを受けて後期モデルに切り替わってからまだ間もない。2021年、2022年は現行型が継続して販売される見込み。
次期N-BOX、フルモデルチェンジは2023年予想、EVとプラットフォーム共用の可能性
ホンダから、今後の軽自動車セグメントにおいての重大な発表があった。2021年4月の社長就任会見で、2024年に軽自動車のEVを投入することが予告された。
次期N-BOXはEVと共用プラットフォームでフルモデルチェンジ
まず、ホンダの新型軽自動車は、N-BOXをはじめとするNシリーズのプラットフォームを使った車種に集約されることが決まっている。
アクティトラックは販売を終え、S660も生産予定分が全て売約済み。今後、MRベースのプラットフォームで軽自動車を開発する予定はなく、ホンダの軽自動車は全てNシリーズのFFプラットフォームをベースにした車種となる。
S660
2024年の発売が予告されたホンダの軽自動車EVが、N-BOXなどとは別の専用プラットフォームになる可能性も残されてはいるが、ホンダ、一社の規模でこれを用意するというのは考え難い。つまり、次期Nシリーズのプラットフォームは、EV対応が前提となっている可能性が高いのだ。
Honda e
次期N-BOXにEV仕様はあるのか、軽自動車全体にEV化の波
2024年発売の軽自動車EVを予告したホンダであるが、他メーカーでも動きがある。日産は2022年度初頭の軽EVの発売を予告しており、これは2019年の東京モーターショーで発表したIMKコンセプトの市販型と考えられる。また、ダイハツとスズキも、EVパワートレインを共同開発していくことを発表している。
軽自動車のEV化は、近い将来にほぼ間違いなく起こりそうだ。
軽自動車は販売市場がほとんど日本に限られる。さらに、基本的には低価格帯の車種であるため、高性能なハイブリッドエンジンの開発が難しい。一方で軽自動車は、比較的近距離に限った走行に使われるケースも多く、EVパワートレインとの相性が良い。
次期N-BOXのフルモデルチェンジ開発、ホンダの軽自動車事業は継続されるが…
申し分ない販売実績を誇ってきたN-BOXも、次期型へのフルモデルチェンジが危ぶまれる場面もあった。ホンダが軽自動車事業からの撤退を検討していたという話である。
ただ、これも今となっては、心配には及ばない。ホンダの軽自動車の現行ラインアップでは、S660とアクティが終了となり、プラットフォーム共用されるNシリーズに車種を絞り、継続していく方針が明確となっている。
N-BOXの昨年2020年（1月～12月）の販売台数は19万5984台となり、4年連続して日本で一番売れたクルマとなった。その後、発表された2020年度（4月～3月）の販売台数は19万7900台で、これは首位のトヨタ・ヤリス20万2652台に次ぐものであった。
これだけ圧倒的な販売実績があれば、次期型が計画されるのは当然の流れである。
後期型 N-BOX
N-BOX人気に依存するホンダの軽自動車事業
N-BOXの好調を背景に、ホンダの軽自動車はプラットフォーム共用されるNシリーズに限り、フルモデルチェンジに向けて開発されることになる。ただし、販売台数を見ていくと問題点が無いわけではない。
（2021年上半期の販売台数）
- N-BOX 110,551台
- N-WGN 27,695台
- N-ONE 13,969台
- N-VAN 15,102台
N-BOX以外で目立って売れているモデルが無いのだ。近年のホンダの軽自動車事業は、N-BOXの人気に依存したものであり、これに続くヒット作が出せていない。
今後N-BOXが、市場環境の変化などにより、圧倒的な販売台数を維持できなくなれば、ホンダの軽自動車事業全体が窮地に陥ることは想像に難くない。
2020年の国内Bセグメントの一斉フルモデルチェンジがN-BOXの販売に影響
N-BOXのようなトールワゴン軽自動車と、登録車のBセグメントクラスは、別カテゴリとして扱われがちだが、ユーザー目線では価格帯や室内の広さが近く、事実上は競合している。その国内Bセグメントの主力、フィット、トヨタ・ヤリス、日産・ノートが昨年2020年に揃ってフルモデルチェンジしており、なかでもヤリスの販売が好調となっている。2020年度の新車販売台数の首位はN-BOXではなく、ヤリスとなったのも、こういった流れも理由の一つだろう。
ヤリス
後期型N-BOX、全車速ACCと電動パーキングブレーキの装備は見送られた
現行型N-BOXは2017年に発売された2代目モデルである。2020年12月のマイナーモデルチェンジは販売期間3年半が経過するタイミングで、後期型に切り替わった。
この後期型N-BOXで、新たに装備されることが期待されていたのが、全車速ACC（オートクルーズコントロール）と、電動パーキングブレーキであるが、これらは見送りとなった。
後期型 N-BOX
なぜN-BOXに全車速ACCが望まれるのか
N-BOXのマイナーモデルチェンジにおいて、全車速ACCが特に望まれていたのには理由がある。同じ軽スーパーハイトワゴンとしてカテゴライズされるライバル車、スズキ・スペーシア、ダイハツ・タント、日産・ルークスの何れもが全車速ACCを装備しており、残るはN-BOXだけという状況なのである。
さらに、ホンダの軽自動車、N-WGNも2019年のフルモデルチェンジで全車速ACCと電子制御パーキングブレーキを装備済みであるから、技術的なハードルは低いはずと考える。
前期型 N-BOX カスタム
N-BOXが全車速ACCを装備しないのは慢心か
一方で、今回のN-BOXのマイナーモデルチェンジのタイミングでは、敢えて全車速ACCを装備させないというのも合理性がある。ホンダには全車速ACCが無くともN-BOXを売っていける自信があるはずだ。
後期型 N-BOX
2021年上半期（1-6月）の軽自動車販売台数は、
1位 N-BOX 110,551台
2位 スペーシア 78,698台
3位 タント 69,262台
4位 ムーヴ 57,761台
といった結果となっている。
N-BOXの首位は相変わらずで、全車速ACCを付けなくてもセールス面で問題が無いことは実証された。
ホンダが本当に売りたいのはN-BOXよりもフィット
今のホンダとしてはフルモデルチェンジから間もないフィットを売りたいはず。2020年4月に発売となったフィットは、当初はライバルのトヨタ・ヤリスに販売台数でリードしていたが、その後ヤリスに追い抜かれた。2021年上半期（1-6月）の販売台数は、
- ヤリス 119,112台
- フィット 29,686台
いつの間にかヤリスの完全勝利という状況になっている。
軽スーパーハイトワゴンとBセグメントコンパクトは競合しやすく、必要以上にN-BOXを魅力的にしても、それはそれで問題なのである。
フィット
フィットは全車速ACC装備だが、ヤリスは多くのグレードで未装備。全車速ACCは、現状の小型車クラスでは販売競争の決め手になっていないようにも思える。
モデル末期のテコ入れで、全車速ACC導入を期待
結局は、N-BOXのマイナーモデルチェンジの目玉は、エクステリアの大幅刷新ということになった。人気車種だけあって街中で溢れてきた感もある。そんななかでのフェイスリフトの効果は大きいかもしれない。
後期型 N-BOX フロントグリル
インテリアデザインもリフレッシュされた。
新型 N-BOX 後期型
シートバックテーブルが標準装備となった。
ただし、競争の激しい軽スーパーハイトワゴン市場において、N-BOXがこの程度のマイナーモデルチェンジで、フルモデルチェンジまでおよそ3年を乗り切れるのか微妙である。この先、モデル末期のテコ入れで、全車速ACCが導入される可能性も残されているのではないか。
N-BOX、2020年末マイナーモデルチェンジ以降も販売好調
ホンダは2021年7月6日に、2011年から始まる軽自動車、Nシリーズの累計販売300万台の達成を発表した。このうちN-BOXは202万台を占めている。
直近の2021年上半期（1－6月）は、N-BOXの販売台数が110,551台と好調であった。軽自動車販売台数でナンバーワンであることはもちろんのこと、世界的な自動車向け半導体不足による減産が問題となるなかで、N-BOXはハイペースでの販売が進んでいた。
後期型 N-BOX CUSTOM
N-BOXの2020年度末のマイナーモデルチェンジでは、電動パーキングブレーキが装備されないなど期待はずれな部分もあったわけだが、これは多くのユーザーにとって妥協できる部分であった可能性がある。むしろ値上げを抑えたことが評価された、という見方もできるだろう。
そして、ワンサイズ上のホンダのニューモデル、フィットのセールスが失速している状況もN-BOXの販売にとっては皮肉にもプラスに働いているはず。ライバルのトヨタ・ヤリスの販売が好調であることからも、国内Bセグメントハッチバックの需要は依然として根強いものがある。ただし、コストパフォーマンス、燃費、居住性といった実用的なアピールでは、N-BOXのようなスーパーハイト軽ワゴンに太刀打ちできない流れになってきている。